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該当件数 18
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1公共部門におけるマネジメント・システムとしての BSC の優位性 −BSC と Moore(2003)および Moullin(2017)の公共価値スコアカードの比較検討−梅田 充,野林 晴彦,鈴木 理彦,平泉 沙由里,小川 兼生筆頭著者2025年12月星稜論苑54110研究論文(学術雑誌)
2生産性を向上するサステナブル・プロフィット・マネジメントについての一考察梅田充,李会 爽,佐 藤 夏輝,佐 藤 公 俊,田 坂公,平 井 裕久,吉 岡勉筆頭著者2025年03月金沢星稜大学論集581・21934無し無し
3従業員エンゲージメントと組織コンテクストの関係性梅田充筆頭著者2025年03月金沢星稜大学論集581・21118無し無し
4原価企画におけるVEの再検討 ‒ 価値概念、戦略の視点から‒田坂公,梅田充2023年06月日本近代学研究80147169有り
5統合報告の実態調査 テキストマイニング分析によるCEOメッセージと価値創造プロセスに焦点を当てて梅田 充,李 会爽,稲葉 花奈,大浦 志歩,河崎 悠,小島 すず,笹原 悠加2023年03月商学研究167181有り
6統合報告監査における価値創造プロセスの取り扱いについて梅田充,李会爽筆頭著者2022年11月日本近代学研究78259272有り
7戦略マップを用いた補完的生産者とのシナジー創出 -ケースㆍスタディによる顧客価値提案の視点からの分析-梅田充,田坂公筆頭著者2021年05月日本近代学研究72297316有り
82020年06月0802131150研究論文(学術雑誌)10.4236/jhrss.2020.820082328-48622328-4870https://www.scirp.org/journal/doi.aspx?doi=10.4236/jhrss.2020.82008
9日本企業の統合報告の現状 : 「統合報告」に関するアンケート調査結果をもとに梅田 宙,西原 利昭,梅田 充,伊藤 和憲東京 : 産業經理協會2020年04月産業經理 / 産業経理協会 編801179189日本語無し研究論文(学術雑誌)0287-4288http://id.ndl.go.jp/bib/030435153https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I030435153
10インタンジブルズ・マネジメントの統合化—Integrated of Intangibles Management梅田 充専修大学会計学研究所2020年03月30日会計学研究465389日本語研究論文(大学,研究機関紀要)10.34360/000110420387-3684https://senshu-u.repo.nii.ac.jp/records/11056http://id.ndl.go.jp/bib/030455741
11価値創造プロセスにおけるインタンジブルズの役割梅田 充本論文はエーザイの事例をとりあげ,インタンジブルズによる価値創造とコミュニケーションとの関係性を検討したものである。本論文の発見事項は次の3 点である。
第1 に,価値創造プロセスを4 つのタイプに分類した点である。先行研究から創造される企業価値には株主価値をステークホルダー価値にあり,企業価値と資産の関係には構成要素を記述するタイプとドライバーを記述するタイプがあることが分かった。
第2 に,リスクに関するマテリアリティの考え方を明らかにした点である。同社では,発生可能性ではなく,マテリアリティを長期投資家にとっての関心で捉えている。つまり,発生可能性が高く価値創造に影響を及ぼすリスクが明らかにされていない。そこで,Kaplan(2009)のリスク・スコアカードを用いてリスクの優先順位を付けることを提案した。また,優先順位の高いリスクについては,南雲(2006)のCOSO ERM 統合型BSCのように,リスク管理を戦略マップに取り込むことを提案した。
第3 に統合報告は,戦略企画室といった戦略を策定する組織が中心となって作成すべきことを明らかにしたことである。統合報告は,価値創造や戦略に関する情報からなる。したがって,戦略を策定する戦略企画室が主導することで,戦略に沿った一貫した情報をステークホルダーに提供することができる。さらに,価値創造プロセスを戦略マップで作成している場合,戦略企画室が主導になることで戦略管理にも有用な戦略マップになる可能性がある。
日本知的資産経営学会2019年04月日本知的資産経営学会誌201954968日本語有り研究論文(その他学術会議資料等)10.60210/jicm.2019.5_492758-69362758-7355http://id.ndl.go.jp/bib/030110239https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I030110239
12原価企画活動に効果的な要因分析 : 製造業と非製造業との比較を通じて—The factor analysis that is effective for target casting : The comparison between manufacturing industry and nonmanufacturerTasaka, Ko,Umeda, Shu,田坂, 公,梅田, 充application/pdf福岡大学研究推進部2019年03月福岡大学商学論叢631-2189207日本語研究論文(大学,研究機関紀要)0285-2780https://fukuoka-u.repo.nii.ac.jp/records/4583http://id.ndl.go.jp/bib/029646258
13コーポレート・レピュテーションの測定に関わる論点梅田 充近年,コーポレート・レピュテーションが企業価値に多大な影響を及ぼすようになってきた。そして,コーポレート・レピュテーションを測定するために,RepTrak®,RQ,「世界で最も称賛される企業」といったさまざまな測定システムが構築されてきた。
本稿の目的は,レピュテーション・マネジメントにとって有用なコーポレート・レピュテーションの測定方法を明らかにすることである。検討の結果,3つのことが明らかになった。第1に,レピュテーション・マネジメントのための測定システムは,ドライバーでコーポレート・レピュテーションを測定するRepTrak® が有用である。第2に,レピュテーション・マネジメントのためには,すべてのステークホルダーを対象とすべきである。第3に,測定にあたっては,経営者はステークホルダーに含めるべきではないが,経営者の行動は企業価値に影響を及ぼすため,測定し管理すべきである。
日本知的資産経営学会2018年12月15日日本知的資産経営学会誌201843543日本語有り10.60210/jicm.2018.4_352758-69362758-7355http://id.ndl.go.jp/bib/029462040https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I029462040
14インタンジブルズ・マネジメントにおける測定の役割—The roles of measurement in intangibles management梅田 充専修大学経営研究所2018年07月20日専修マネジメント・ジャーナル815566日本語有り研究論文(大学,研究機関紀要)10.34360/000066702186-9251https://senshu-u.repo.nii.ac.jp/records/6676http://id.ndl.go.jp/bib/029225216
15戦略管理のためのインタンジブルズの構築—Development of Intangibles for Strategy Management梅田 充東京 : 日本商学研究学会2018年06月商学研究 = Commercial science studies123558日本語有り1880-5353http://id.ndl.go.jp/bib/029256864https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I029256864
16コーポレート・レピュテーションの測定システム—Measurement system of Corporate Reputation梅田 充専修大学経営研究所2017年07月20日専修マネジメント・ジャーナル716374日本語有り研究論文(大学,研究機関紀要)10.34360/000066502186-9251https://senshu-u.repo.nii.ac.jp/records/6656http://id.ndl.go.jp/bib/028548558
17原価企画諸活動の成果への影響 : 非製造業を含めたアンケート調査に基づいて田坂 公,梅田 充東京 : 産業經理協會2017年07月産業經理 / 産業経理協会 編772166177日本語無し研究論文(学術雑誌)0287-4288http://id.ndl.go.jp/bib/028439587https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I028439587
18コーポレート・レピュテーションと財務業績に関わる実証研究の変遷—The Review of Empirical Studies on the Relationship between Corporate Reputation and Financial Performance梅田 充専修大学経営研究所2016年12月20日専修マネジメント・ジャーナル621126日本語有り研究論文(大学,研究機関紀要)10.34360/000066392186-9251https://senshu-u.repo.nii.ac.jp/records/6645http://id.ndl.go.jp/bib/027994831